エネがえるの独立試算（小学校・中学校・高校・私立中高一貫・大学の5施設×3エリア×太陽光2×蓄電池3×電気代上昇率3＝270ケース、2026年11月以降の料金、税抜）の要点です。詳しくは記事「学校の太陽光・蓄電池は元が取れない？夏休み・土日の余りと体育館空調まで270ケースを実試算」をご覧ください。

太陽光だけの90ケースすべてが保守費・パワコン交換費込みで15.9年以内に回収（中央値10.3年）。小学校の校舎屋上80kWで中央値11.5年、大学の校舎屋上400kWで7.9年。設置費の1/2の補助があれば中央値5.4年。

関東の小学校（太陽光150kW）では発電量の約36%が余り、その82%は土日・祝日、長期休業中の平日は17%。提案では、余りを売る・自己託送・小さい蓄電池のどれで活かすかを一緒に示してください。

公立小中高の平均単価（関東で約34〜35円/kWh）ではなく、太陽光1kWhで減る電気代（小中高で約24〜26円/kWh、税抜）と比べます。公立校（一般会計）や課税売上割合の低い学校法人は消費税をほとんど控除できないため、税込どうしで比べます。

余りを売らない前提で、校舎屋上＋体育館屋根の太陽光に契約電力×0.25時間分の蓄電池を組み合わせると、45ケースすべてが15年以内に回収（最大需要の削減は完全予見の7割を達成と仮定。3ケースは14.6〜14.8年とぎりぎりで、実量制で契約電力の低下が最長12か月遅れると42ケース）。損益分岐は中央値約17.1万円/kWh、回収年数の中央値12.5年。削減額の約4分の3は最大需要の削減、約4分の1は土日の余りの活用です。校舎屋上だけの太陽光では45ケース中16。屋上のみの場合は、学校の30分値で最大需要の形を確認してから提案してください。

体育館の空調（電気式）で電気代は年約107万〜220万円増え、その約65〜70%は基本料金。校舎屋上の太陽光の削減額はその約1.6〜2.7倍。停電時、蓄電池だけでは夜を越えられず（小学校・35kWhで中央値約2.1時間）、空調まで動かすと出力不足で0時間。避難所の空調は発電機・電源自立型の空調との組み合わせで提案します。

学校の30分デマンドデータ、または業種別ロードカーブテンプレートで需要を入れ、太陽光・蓄電池の容量と料金メニューを設定してください。休日の余りと基本料金の削減を含めた回収年数・20年収支を提案書に出力できます。試算の代行（BPO）もご相談ください。

※試算は合成プロファイルによる独立試算で、個別の学校の結果を保証するものではありません。