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お客様説明に使える試算ライブラリ(全27テーマ)

太陽光・蓄電池・V2H・EV・PPA・補助金・DRなど全27テーマの試算の結論を、お客様から聞かれやすいテーマごとにまとめました。計算の基準、根拠記事へのリンク付き(2026年11月11日更新)。

対応者:樋口 悟

エネがえるが公開している試算記事(全27テーマ)の結論を、お客様から聞かれやすいテーマごとにまとめました。数値はいずれも各記事の試算条件(2026年11月時点の単価・制度)に基づくもので、個別のお客様の結果を保証するものではありません。実際のご提案では、お客様の条件でエネがえるASP/Bizで試算してください。

27テーマの結論を1ページで比較:エネがえる試算ライブラリ/条件を変えて見せる:比較シミュレーション体験

※2026年11月11日、全27テーマ・較正後の数値に更新しました。27本はすべて独立計算モデルの机上試算です。うち15本は、エネがえるASP・Bizで試算した代表ケースに合わせて計算方法を較正しています(各テーマの「計算の基準」を参照)。数値は製品の出力そのものではありません。

まず押さえたい3点

  1. 屋根の太陽光は、昼に使い切れる施設ほど元が取りやすい。産業用は216ケースすべてが15年以内、中央値7.5年。住宅用は、保守費・パワコン交換費を除くと729ケース中648ケース(89%)が15年以内、費用を入れると729ケース中307ケース(42%)です。

  2. 蓄電池・V2Hは、補助なし・電気代の削減だけでは元が取りにくい。家庭用蓄電池の単体もV2Hも、補助なしでは243ケースすべてで15年以内に回収できませんでした。東京都の補助(10万円/kWh)を関東に当てはめると、蓄電池は27ケース中22ケースが15年以内に回収できます。

  3. 産業用の試算は、太陽光だけでは契約電力(基本料金)が下がらない扱いです(エネがえるBizと同じ)。買う電気の単価(税抜で約19〜23円/kWh)の削減で回収する計算です。

家庭

  • 住宅用太陽光(729ケース/△ 条件しだい):保守費・パワコン交換費を除くと、729ケース中648ケース(89%)が15年以内、727ケースが20年以内に回収できました。回収年数の中央値は11.4年です。点検とパワコン交換を入れると、15年の時点で累積の収支がプラスになっているのは729ケース中307ケース(42%)、回収年数の中央値は15.9年に延びます。

    計算の基準:エネがえるASPに合わせて較正した机上試算(代表8ケース(本記事5ケース+47都道府県記事3ケース)をエネがえる ASPで試算、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月8日

  • 47都道府県の家庭用太陽光(564ケース/△ 条件しだい):太陽光4kWは、地域モデル世帯47県すべてで20年以内に回収(15年以内は25県)。電気代を全県で月1.8万円にそろえると、47県すべてが13.1〜15.7年で回収し、15年以内は42県です。蓄電池は電気代の削減だけでは、どの県でも回収できない。

    計算の基準:エネがえるASPに合わせて較正した机上試算(代表8ケース(うち本記事3ケース)をエネがえる ASPで試算、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月8日

  • 雪国の住宅用太陽光(288ケース/△ 条件しだい):冬に雪で発電が止まっても、多くの家は20年以内に元が取れる(保守費・パワーコンディショナの交換費を除く)。12〜2月の3か月を丸ごとゼロと見込む最も慎重なパターンでも、72ケース中63ケースが20年以内に回収できました。15年以内に回収できるケースは、ゼロを見込まない場合は72ケース中66ケース、1月ゼロで45ケース、1〜2月ゼロで29ケース、12〜2月ゼロでは11ケースまで減ります。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • 卒FIT後の選択(243ケース/◎ 元が取りやすい):まずは昼間沸き上げ。対応機種なら設定変更だけで年約2.9万円(中央値、毎日昼に沸かす設定)浮きます。1年目の節約額は、150万円の蓄電池を付けた場合(中央値2.9万円)と同じくらいになりました。蓄電池の後付けは、補助なしでは243ケースすべてで15年以内に回収できない。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • 家庭用蓄電池(243ケース/× 単体では難しい):補助が薄い地域では、蓄電池単体では元が取れないが、太陽光+蓄電池のセットなら元は取りやすい(セット全体の98%が20年以内に回収。黒字の主役は太陽光)。補助金なし・15万円/kWh(税込)の蓄電池単体では、15年以内に回収できるケースはありませんでした。東京都の補助(10万円/kWh)を関東エリアに当てはめた27ケース中22ケース(約8割)が、蓄電池の費用を蓄電池の節約分だけで15年以内に回収できました。

    計算の基準:エネがえるASPに合わせて較正した机上試算(代表6ケースをエネがえる ASPで試算、2026-11-08。10/30の31ケース照合に追加)/記事の更新日:2026年11月8日

  • V2H(243ケース/× 単体では難しい):補助なしでは、V2Hは243ケースすべてで15年以内に元が取れない。15年で元が取れるV2Hの価格は中央値で約43万円と、いまの想定価格(約139万円)の3分の1以下でした。家に放電しない「太陽光で充電するだけの充電器」(約15万円と仮定)なら、243ケース中228ケースが15年以内に回収できました。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

企業・産業

  • 産業用の自家消費型太陽光・蓄電池(216ケース/◎ 元が取りやすい):太陽光は、業種や規模を問わず元が取りやすい(216ケースすべてが15年以内、中央値7.5年)。保守費とパワーコンディショナの交換費(13年目に1回)を見込んでも、中央値は8.4年でした。蓄電池の上乗せ分だけで15年以内に回収できたのは12ケースです。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(代表3ケースをエネがえる Bizで試算、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月8日

  • 業種別のエネルギー費マップ(24業種×3つの規模(整理記事)/— 判定なし):打ち手の順番は「運用・契約→省エネ→電化・熱転換→創エネ→蓄エネ・蓄熱→調達→モビリティ」が基本。ただし入れ替わる条件がある。付加価値に対するエネルギー費は、鉄鋼53.8%、パルプ・紙33.1%、窯業・土石28.2%、非鉄金属18.0%、繊維15.5%です。製造業全体では2021年の7.8%から2023年の10.9%に上がりました。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月8日

  • 24時間稼働の工場(324ケース/◎ 元が取りやすい):太陽光は、24時間工場なら全エリア・全規模で10年以内に回収できる(太陽光のみの108ケース=36案件×上昇率3、中央値6.6年)。保守費とパワーコンディショナの交換費を入れても中央値は7.5年で、108ケースすべてが15年以内に回収できました。蓄電池を足した216ケース(36案件×上昇率3×容量2通り)のうち、蓄電池の上乗せ分が15年以内に回収できたのは18ケースでした。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月8日

  • 倉庫・物流施設(720ケース/◎ 元が取りやすい):自己所有の太陽光は8施設とも元が取れる(自家消費サイズ72ケースすべてが11.6年以内、中央値8.5年)。PPA単価が13〜17円なら216ケースすべてで需要家は1年目から得をします。逆潮流なしで屋根いっぱいに載せると、72ケース中17ケースが15年超です。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月8日

  • スーパー(冷凍冷蔵)(288ケース/◎ 元が取りやすい):太陽光は、スーパーなら全エリア・全規模で元が取れる(太陽光のみの96ケース=8店舗モデル×太陽光2通り×上昇率3×冷凍機2、すべて11.1年以内・中央値7.9年)。保守費とパワーコンディショナの交換費を入れると中央値8.8年、最長13.7年。蓄電池を足した192ケースのうち、蓄電池の上乗せ分が15年以内に回収できたのは0ケースでした。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月9日

  • 病院・介護施設(198ケース/◎ 元が取りやすい):太陽光は、病院・介護施設なら全規模・全エリアで元が取れる(太陽光のみの66ケース=11施設モデル×太陽光2通り×電気代上昇率3、保守費・交換費込みですべて13.7年以内・中央値9.0年)。まかなえる電気は中小病院で約4〜9%、大病院で約3〜6%にとどまります。蓄電池を足した132ケースのうち、上乗せ分が15年以内に回収できたのは13ケースで、すべて特養の0.2時間分(12kWh)でした。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月10日

  • ホテル・旅館(216ケース/◎ 元が取りやすい):太陽光は、ホテル・旅館なら全規模・全エリアで元が取れる(太陽光のみの72ケース=4施設×3エリア×太陽光2通り×電気代上昇率3、保守費・交換費込みですべて13.9年以内・中央値9.2年)。蓄電池は電気代の削減だけでは元が取れない(144ケース中0、需要を完全に予測できる上限でも0)。まかなえる電気はシティホテルで約2〜4%、大型旅館で約5〜10%、30室の温泉旅館でも約12〜22%です。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月10日

  • 雪国の産業用太陽光(864ケース/◎ 元が取りやすい):太陽光は、冬3か月の発電ゼロを見込んでも元が取れる(各216ケース、保守費・交換費込みで最長13.6年、中央値9.6年)。冬のゼロを見込まない場合の中央値は7.8年で、1月だけゼロで8.3年、1〜2月ゼロで9.0年です。冬のゼロを見込むなら、蓄電池は電気代の削減だけでは元が取れない(1月・1〜2月・12〜2月ゼロの648ケース中0)。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • 農業ハウス(ヒートポンプ)(81ケース/△ 条件しだい):ヒートポンプは品目と燃料価格で答えが分かれる。関東・10a・A重油120円/Lでは、バラは回収約3.4年、トマトは約6.6年でした。いちごは15年で回収できません(15年の正味は約−26万円)。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月10日

  • データセンター(468ケース/◎ 元が取りやすい):最初の一手は「冷やし方」。PUE1.8→1.5の改修は、IT 1kWあたり約88万〜158万円まで出しても15年で回収できる計算。太陽光は、自家消費率は100%、回収は全108ケースで約7.1〜10.5年(105ケースが10年以内)でした。ただし施設の電力量の約1.4〜5.2%しかまかなえません。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月9日

  • 大企業の脱炭素(Scope2)(216ケース(54案件×4シナリオ)/△ 条件しだい):Scope2ゼロを「得」で達成できるかは、屋根の太陽光の得をどこまで使うかで決まる。基準シナリオでは、太陽光+FIT非化石証書(C3)は54案件すべて、太陽光+オフサイトPPA30%+FIT非化石証書(C5)は54案件中50件で、何もしない場合より安くなりました。追加性を100%にした組み合わせ(C7)は中央値ほぼ±0(+2万円)と、損益ほぼゼロ(得になるのは54件中27件)です。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月9日

  • オフサイトPPA(54案件(契約形態5×価格シナリオ3)/△ 条件しだい):今の料金が続く基準シナリオでは、固定価格型は「少し高い保険」。固定価格型が得になる案件は54案件中0で、負担増は中央値で年173万円です。通常料金が年3%上がり2022年度並みの市場高騰が3年続く高騰シナリオでは54案件中36案件が得になりました。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

公共・自治体

  • 自治体の公共施設(138ケース(5つの調達方法で690通り)/◎ 元が取りやすい):屋根の太陽光は、一般財源で自己所有しても元が取れる計算。財源の工夫で20年の得はさらに増える。保守費(年3,000円/kW)と13年目のパワコン交換(2万円/kW)を含めても、138ケースすべてが15年以内に回収し、中央値は8.8年(6.7〜14.2年)でした。20年の得(中央値)は、交付金1/2を使う場合4,950万円、脱炭素化推進事業債(充当率90%・交付税措置50%)4,650万円、一般財源3,433万円、リース2,920万円、オンサイトPPA 1,398万円でした。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • 学校(小中高・大学)(270ケース/△ 条件しだい):太陽光は、大学・私立中高なら元が取りやすく、公立の小中学校は補助が前提です(保守費・交換費込みで中央値14.1年)。大学は8.8〜9.8年、私立中高は11.5〜13.8年、公立の小学校は15.6〜18.4年(中央値)でした。余りを8円/kWhで売れれば中央値11.7年、設置費の1/2の補助があれば中央値6.9年です。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月9日

  • 上下水道(浄水場・下水処理場)(297ケース/◎ 元が取りやすい):最初の一手は「配水池でならす」。投資ほぼゼロで契約電力が約10〜26%下がる。太陽光は「置ける面積」が上限。回収は約7.3〜11.3年だが、まかなえるのは電力の約4〜15%。

    計算の基準:エネがえるBizに合わせて較正した机上試算(エネがえるBizの代表3ケース〔22493〕に合わせて計算方法を較正、2026-11-08)/記事の更新日:2026年11月10日

モビリティ

  • EVとガソリン車(乗用)(648ケース/△ 条件しだい):自宅で夜間に充電でき、国の補助が間に合えば、軽EVは年およそ0.7万km以上でガソリン軽より安くなる。自宅で充電する72ケース中54ケースでサクラの総額が安く、差の中央値は約29万円でした。補助が受けられないと安くなるのは72ケース中18ケースに減り、関東の損益分岐は年約2.0万kmに上がります。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • 商用EV(軽バン・2tトラック)(288ケース/△ 条件しだい):条件がそろえば割に合う:走る軽バンは、補助があれば短期間で元が取れる。事業用の軽バンは、9ケースすべてで保有8年の正味がプラスになりました(中央値 約136万円の得)。2t級は、トラックの144ケース(事業用・自家用×補助あり・なし)のどれも、保有8年では回収できませんでした。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • EVトラック・社用車と営業所の充電(405ケース/△ 条件しだい):同じ台数・同じ走行でも、充電の時間で電気代が約1.8倍違う。軽バン30台の例では、帰庫後すぐの充電で拠点の最大需要が75kWから210kWに上がり、電気代の増加は年約557万円でした。帰庫後〜朝7時にならす充電なら最大需要は75kWのまま、増加は年約226万円です(税抜)。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

政策・市場

  • 補助金の費用対効果(CO2 1トンあたり)(元の試算1,515ケース(評価単位1,893)/— 判定なし):1トンあたりの公費は「安い補助」と「高い補助」で約80〜90倍の差。ただし安い補助の多くは、補助がなくても回収できる人に払われている。1トンあたりの公費は、エコキュート2,738円、住宅太陽光(自治体5万円/kWと仮定)4,737円、産業用太陽光(4万円/kW)4,763円、自治体公共施設(交付金1/2と仮定)11,027円に対し、乗用EV(CEV補助・2026年中の登録の額)116,374円です。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

  • DR(デマンドレスポンス)(350ケース(家庭59+法人291)/△ 条件しだい):家庭の蓄電池のDRは「報酬で得をする」ものではなく「補助の条件」と考える。家庭の蓄電池は、定額報酬の年1,200円相当と差し引くと、年12回でほぼ0円、20回で約957円の持ち出しです。法人は、100kW・3時間を年12回下げる場合、容量の価格15,111円/kW×配分50%で対価は年約75.6万円です。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

体験ツール

  • 比較シミュレーション体験(ケース数の記載なし(条件を選ぶ体験ページ)/— 判定なし):家庭、法人、販売店、自治体の立場ごとに、条件を選ぶと結果がすぐに変わります。収録している条件は、家庭 75,600通り、法人 6,656通り(業種13×稼働日4)、社用車 405ケース、停電 3,080通りです。数値は代表条件の試算で、見積や保証ではありません。

    計算の基準:独立計算モデル(机上試算)(製品での試算への差し替えは未(2026-11-08時点))/記事の更新日:2026年11月8日

ご注意

  • 「◎ 元が取りやすい」「△ 条件しだい」「× 単体では難しい」は、試算ライブラリのページでの整理です。記事の数値は記事ごとの条件での傾向で、「必ず元が取れる」「必ず損をする」とはお伝えにならないでください。

  • 企業・公共施設の試算は、合成した需要の形によるものです。実際の30分デマンドデータ、見積もり、屋根の補強や受電設備の改修費で結果は変わります。

  • 補助制度は受付状況が変わります。国のV2H補助は2026年8月27日到着分で受付終了、CEV補助金は2026年12月上旬〜下旬に受付終了の見込みです。ご提案の前に最新の公募要領をご確認ください。

お問い合わせ

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