電気代上昇率（%）を加味した診断や初期値3%のエビデンスについて

以下の内容をアイコン付きで、より視覚的にわかりやすく整理しました：

⚡ エネがえるの電気代上昇率設定

エネがえるでは、電気代上昇率の初期設定が**2%**となっています。ですが、この数値は変更可能です。以下の設定で、電気代に関するシミュレーションを簡単に行うことができます：

0%
1%
2%
3% エネがえる初期値
4%
5% など

これにより、以下の情報がぱっと見で確認できます：

🏠 **設備なし（導入前）**の推計電気代
🔋 **設備あり（導入後）**の実質光熱費
→ 想定電気代 - 売電収入
💰 経済効果（光熱費の差額）

📉 シナリオ別シミュレーション

電気代の上昇率を調整することで、松竹梅シナリオを以下の3パターンでシミュレーションできます：

以下は例です。上昇率は目安を2-3%として上下を自由に設定してください。

楽観シナリオ（上昇率0～2%）
→ ゆっくりとした電気代の上昇を見込んだシナリオ。
【初期値】通常シナリオ（上昇率3%）
→ 現実的な上昇率での予測。
悲観シナリオ（上昇率4%～5%）
→ 電気代が急激に上昇するリスクを考慮したシナリオ。

参考記事：電気代、もう下がらない　脱炭素・AI普及で構造一変 - 日本経済新聞

なぜ初期値を3%にしたか？

参考：電気料金単価の推移

出典：経済産業省資源エネルギー庁「今後の小売政策について」（PDF資料）2022年3月25日

震災前（2010年）と比べ、2021年度（11月時点まで）の平均単価は、家庭向け（低圧電灯）は約27%上昇（※消費税、再エネ賦課金含む）

→毎年平均だと2.45%～2.7%程度上昇している。従来初期値は2%でしたが、昨今の脱炭素・AI普及による電力需要の長期的増加トレンド、金利・物価・資材・人件費高騰等による明らかなインフレ傾向を考慮して初期値を3%に設定しました。数値は可変ですので、0-5%前後を目安にご自由に設定いただけます。

🌍 電気代高騰の背景とリスクヘッジ

電気代上昇には以下の要因が影響しています：

⛽️ 燃料費調整
🌱 再エネ賦課金の増加
💹 インフレの影響

これらを踏まえたうえで、松竹梅シナリオでシミュレーションを実施。これにより、仮に最悪の**4%**の電気代上昇があったとしても、太陽光や蓄電池の導入により、将来の光熱費はこれだけで済むというリスクヘッジが可能です。

🔧 需要家向けコミュニケーションツールとして活用

上記のシミュレーション結果を元に、以下のようなコミュニケーションが可能です：

📈 「最悪の場合でも、太陽光や蓄電池を導入すれば、光熱費をこれだけで抑えられます。」
🔒 「電気代高騰やインフレリスクに備えるためのリスクヘッジです。」

このようなデータを元に、お客様への説得力のある提案ができます。

🔧 エビデンス

※参考：電気料金単価の推移

出典：経済産業省資源エネルギー庁「今後の小売政策について」（PDF資料）2022年3月25日

震災前（2010年）と比べ、2021年度（11月時点まで）の平均単価は、家庭向け（低圧電灯）は約27%上昇（※消費税、再エネ賦課金含む）

→毎年平均だと2.45%～2.7%程度上昇している。

●参考：再エネ賦課金の推移と2050年までの見通し

（出典：電力中央研究所「太陽光発電・風力発電の大量導入による固定価格買取制度（FIT）の賦課金見通し」2015年2月17日）

産業用太陽光の固定買取価格が見直される2032年前後（産業用の卒FIT）までは再エネ賦課金は上昇すると推測される。

💡 電気代上昇率について

電気代の上昇は、一般家庭にとって大きな負担であり、太陽光発電や蓄電池の導入提案を行う際には「自家消費による電気代削減効果」を訴求する上で非常に重要な要素です。

📊 エネがえるでのシミュレーションについて

エネがえるでは、電気代上昇率を以下のようにシミュレーションできます：

電気代上昇の要因には、以下のような様々な背景が考えられます：
- 🔌 基本料金のアップ
- ⚡ 従量単価の増加
- 💰 LNGなどの価格高騰による燃料調整費の上昇
- 🌱 再エネ賦課金の上昇
- 🏛️ 政策動向による消費税増税

【重要ポイント】これらの要因を考慮し、理解したうえで、「電気代上昇率」を松竹梅（楽観シナリオ：上昇率2%、通常シナリオ：上昇率3%、悲観シナリオ：上昇率4%）など3パターンでシミュレーションに反映させると、よりお客様に響く提案を行うことができます。

答えがある世界ではないため、どのような背景や構造で電気代が上下するのか？
今後の社会、経済がどのように動いていくのか？営業担当の皆さんがよく社会情勢やその構造を理解して、お客様にアドバイスすることが重要であり、お客様もそんな営業担当から太陽光や蓄電池を買いたいと思うでしょう。物売りではなく、お客様の家計のアドバイザーとしてのポジションになってください。

それらの背景を抑えた上で、使っていただくとよりお客様に響く提案となると思います。

🔧 診断結果に電気代上昇率（%）を反映させる方法

エネがえるの診断結果画面で、**「電気代上昇率（%）」**を変更することで、太陽光や蓄電池導入の長期的な効果（経済効果）の変化を簡単に試算できます。

初期値は「3%」です。これは、電気料金、燃料調整費、再エネ賦課金を含めた全体的な上昇率として、毎年3%の上昇が想定されているためです。

★注★ 2025年2月時点の金利上昇トレンド、物価上昇トレンド、インフレ傾向、地政学的な燃料コスト高騰（不確実）などを加味すると、原発再稼働にかかわらず上昇率は3-4%になってもおかしくはない状況です。