製品と、見ている結果の種類によって違います。「1年分の発電・充放電の計算」と「何年も先までのキャッシュフロー計算」を分けて確認してください。
家庭用ASP V4の蓄電池
蓄電池の利用可能容量が経年劣化で毎年減る計算は反映していません。実効容量や変換ロスを設定・反映していても、年数に応じた劣化まで反映していることにはなりません。長期提案では、この未反映条件を説明してください。
詳しくはASP V4の蓄電池の経年劣化をご覧ください。太陽光パネルやEV・V2Hについても、蓄電池と同じ扱いだと推測せず、利用する製品・出力版の条件を確認してください。
産業用BizのExcelによる長期収支
現行の公式説明と2026年10月16日改訂マニュアルでは、BizのExcelレポートで、投資回収・キャッシュフローの前提となる劣化率を変更できます。掲載されている初期値は太陽電池モジュール0.5%/年、蓄電池3.5%/年です。これは全製品に共通する実測値・保証値ではなく、収支計算の初期設定です。
Excelの劣化率を変更して長期収支が再計算されることと、Web画面の1年分の充放電を、劣化した容量で年ごとに再シミュレーションすることは別です。日次データまで劣化に応じて再計算されたと解釈しないでください。出力したExcelの版・設定欄・反映先を確認します。
設定手順はBizの投資回収期間・ROIと劣化率、製品別の操作は最新版マニュアルをご覧ください。
劣化率は何を根拠に設定しますか?
メーカーの対象型式・使用条件に対応した資料を優先します。太陽光の発電量低下と、蓄電池の利用可能容量低下を混同しないでください。蓄電池では温度、充放電回数、残量範囲、使用年数などにより変わり、保証値がそのまま毎年一定の劣化率を意味するとは限りません。
単純な算術モデルの考え方
仮に、毎年「前年の値」から一定割合rだけ減ると置く場合、n年後の値=初期値×(1−r)^nです。これは説明用の算術モデルで、エネがえる各製品の実装式や、メーカーの保証式そのものではありません。初年度を0年と数えるか1年と数えるかもそろえて比較します。
電気代上昇率を下げれば、劣化を反映したことになりますか?
なりません。電気代上昇率は単価、劣化率は発電量や利用可能容量に関する別の要因です。料金上昇率を0~1%へ下げただけでは、劣化の影響を必ず相殺・再現できません。同じ評価期間で、それぞれを独立した条件として比較してください。
入力欄が見当たらない場合も、それだけで未反映とは判断できません。対象製品の仕様・設定を確認し、固定値で反映される条件と、未反映の条件を区別してください。未反映と確認できた条件は、試算の前提として明記します。必要に応じて、劣化を見込まないケースと、根拠のある劣化を別計算したケースを並べ、どちらを提示しているか分かるようにします。
