エネがえるAPIサービス導入ガイド
エネがえるAPIとは何ですか?
エネがえるAPIは、自社Webサイト、スマートフォンアプリ、CRM、顧客管理システム、販売店支援ツール、ダッシュボードなどに、電気料金計算・太陽光発電量計算・蓄電池シミュレーション・EV/V2H経済効果・補助金参照機能を組み込める有償APIサービスです。
再エネ導入の加速を支援する「エネがえるAPI」をアップデート 住宅から産業用まで太陽光・蓄電池・EV・V2Hや補助金を網羅 ~大手新電力、EV充電器メーカー、産業用太陽光・蓄電池メーカー、商社が続々導入~ | 国際航業株式会社
単なる「計算API」ではありません。
再エネ・蓄電池・EV・V2H・電気料金・補助金のように、制度変更・料金改定・機器仕様・地域差・時間帯別単価が絡む複雑な判断材料を、自社でゼロから保守せずに使えるようにする仕組みです。
公式API仕様ドキュメントでも、ログイン、シミュレーション、機器マスター、電気料金、ガス料金などのAPIカテゴリが整理され、計算結果を組み合わせて効果額を実装できる構成になっています。
どんな企業に向いていますか?
以下のどれかに当てはまる企業は、エネがえるAPIの導入優先度が高いです。
導入検討企業 | 典型課題 | エネがえるAPIで解決できること |
新電力・電力小売 | 料金プランが複雑、代理店説明が難しい | 市場連動型・時間帯別料金の試算をWeb化 |
太陽光・蓄電池メーカー | 販売店ごとに提案品質がばらつく | 同一ロジックで提案結果を標準化 |
EV充電器・V2Hメーカー | EV充電の電気代メリットを説明しづらい | EV充電・料金プラン最適化をアプリ化 |
商社・販売網を持つ企業 | 取引先支援ツールを短期で作りたい | 自社ブランドの提案ツールをAPIで構築 |
EPC・産業用太陽光事業者 | デマンド・発電量・料金計算に時間がかかる | 自家消費型PV・蓄電池提案を高速化 |
自治体・金融・保険・不動産系 | 脱炭素提案をデータで支えたい | 補助金・経済効果・意思決定資料に展開 |
特に強いのは、「顧客向けに独自シミュレーターを作りたいが、計算ロジック・料金単価・補助金情報・機器条件を自社で持ち続けるのは重い」という企業です。
公開リリースでは、電気料金データ100社・3,000プランの毎月自動更新、時間帯別料金・市場連動プラン対応、家庭用から産業用までの太陽光・蓄電池導入効果シミュレーション、EV・V2H導入効果シミュレーション、5,000件以上の自治体スマエネ補助金データベースなどが説明されています。
なぜ自社開発ではなく、エネがえるAPIを使うべきなのですか?
理由は明確です。自社で作るべきなのは“顧客体験”であり、料金・補助金・発電量・蓄電池制御などの非差別化かつ高保守コストな計算基盤ではないからです。
再エネ領域のシミュレーター開発で重いのは、画面ではなく裏側です。電気料金の単価更新、燃料費調整、再エネ賦課金、市場連動型料金、都道府県・市区町村別補助金、PV発電条件、蓄電池充放電条件、PCS効率、EV/V2H条件などを継続更新する必要があります。
パナソニックの事例でも、全国の電力会社の料金プランを自社で更新・管理する手間とコストが大きく、エネがえるAPIを導入した理由として「電気料金単価DBの正確な維持」と「シミュレーション機能の提供」が挙げられています。シャープのWEB太陽光・蓄電池経済効果シミュレーターとしてもエネがえるAPIが使われています。
つまり、エネがえるAPI導入は「開発を楽にする」だけではなく、保守負債・説明責任・提案品質のばらつき・営業機会損失を同時に減らす意思決定です。
導入すると何が変わりますか?
導入前は、Excel、個別ツール、古い料金表、担当者ごとの計算式が分散しがちです。その結果、以下が起きます。
試算に時間がかかる
担当者ごとに結果がばらつく
最新料金や補助金の反映が遅れる
顧客に「なぜこの結果なのか」を説明しづらい
エンジニアが本来の差別化開発に集中できない
導入後は、APIを通じて計算ロジックを標準化できます。ネクストエナジーの事例では、複数ツールの併用によってシミュレーション結果にばらつきが生じ、顧客から「なぜ発電量が違うのか」という問い合わせが発生していましたが、エネがえるAPIで発電量シミュレーションエンジンを統一し、同一条件で同一結果が得られる環境を整備しています。さらに同社では、導入後にシミュレーション結果不一致に関する問い合わせがゼロになり、月間5,000件超のシミュレーションが生成されるようになったとされています。また、大手商社のエクソルでも同様にエネがえるAPIを自社シミュレーターの基盤に採用しています。
実際にどんな導入効果がありますか?
1. 市場連動型料金プランのWeb化
市場連動型料金プランは、30分単位で変動する価格を料金計算に反映するため、従来型料金プランより試算ロジックが複雑です。大手新電力系の事例では、エネがえる市場連動型プラン対応APIを活用し、複雑な料金計算ロジックを自社でゼロから開発せず、販売開始タイミングに合わせてWebシミュレーターを公開しています。
2. 産業用太陽光提案の高速化
エクソルの事例では、以前は1回の計算に30分、準備も含めると2〜3時間かかっていた試算が、仮想デマンドモードでは5〜10分程度で結果を出せるようになりました。これにより、1案件1パターンが限界だった状態から、複数パターン提案が可能になっています。
3. EV充電・電気料金最適化アプリ
パナソニックの「おうちEV充電サービス」の事例では、電気料金プラン最適化、充電管理、EV購入・乗換シミュレーションなどの機能が提供されています。エネがえるAPIは、正確な電気料金単価情報とシミュレーション機能を支える基盤として導入されています。
4. 提案品質の標準化
ネクストエナジーの事例では、複数ツールによる結果のばらつきを解消するため、エネがえるAPIを採用し、すべての設計ツールとExcelからも同一条件で同一結果が得られる環境を整えています。
どのAPIを使えばよいですか?
やりたいこと | 主なAPI・機能 | 使いどころ |
電力会社・料金プランを取得 |
| 郵便番号・エリア・契約種別からプラン候補を出す |
電気料金を計算 |
| 現在料金・変更後料金・市場連動型料金を試算 |
月別使用量からロードカーブを作る |
| デマンド未取得でも初期提案を可能にする |
太陽光発電量を計算 |
| 地点・方位角・傾斜角・PCS条件から発電量を算出 |
太陽光・蓄電池導入効果を計算 |
| 自家消費・売電・蓄電・買電削減を試算 |
補助金を検索 |
| 地域・設備・個人/事業者別に補助金を参照 |
気象・実績・制御と連携 | AI Sense API | 蓄電池制御、予測、気象警報、電気代ランキングなど |
エネがえるOpenAPI仕様では、2026年3月に equipsimulation と pvpowercalc が追加され、補助金APIも複合条件検索や詳細取得に対応しています。
技術責任者・開発部門にどう説明すればよいですか?
技術的には、エネがえるAPIは REST / JSONベースで、自社システムに組み込みやすい外部計算基盤として説明するのが適切です。国際航業のリリースでも、使いやすさを重視したAPI設計としてREST APIによる柔軟なシステム連携が示されています。
推奨構成は、ブラウザやアプリからAPIを直接呼ぶのではなく、自社サーバー側にBFFまたは中継APIを置く構成です。
顧客向けWeb / アプリ / CRM
↓
自社BFF・中継API
↓
エネがえるAPI
↓
自社DB / レポート / CRM / MA / BI
この構成にすると、APIキーや認証情報をフロントエンドに出さず、入力値・レスポンス・エラー・試算履歴・顧客同意などを自社側で管理できます。FAQ上でも、APIキー+ユーザーID/パスワードでログインし、uidをAuthorizationヘッダにセットする方式と、ブラウザ直呼びではなくサーバーサイド推奨であることが説明されています。
セキュリティ部門にはどう説明すればよいですか?
セキュリティ部門には、次の4点で説明すると通りやすいです。
論点 | 説明 |
認証 | APIキー、ログイン、Authorizationヘッダによるトークン利用 |
秘匿性 | APIキー・認証情報は自社サーバー側で保持し、ブラウザに露出させない |
データ保持 | 公式ドキュメント上、ログ用の最低限データを除き、APIによる計算結果はエネがえる側に残らないと説明されている |
運用 | 自社側でアクセスログ、入力値、レスポンス、試算ID、監査ログを保持可能 |
公式APIドキュメントでは、ログ用の最低限データを除き、APIによる計算結果はエネがえるのシステム側には残らないと記載されています。また、APIコール時はログインで取得したアクセストークンをAuthorizationヘッダにセットする方式です。
経営層にはどう説明すればよいですか?
経営層向けには、技術説明よりも Build or Buyの意思決定 として伝えるべきです。
当社が内製すべきなのは、顧客接点・ブランド体験・販売導線・データ活用であり、電気料金・補助金・発電量・蓄電池・EV/V2Hの複雑な計算ロジックと継続更新ではありません。
エネがえるAPIを使うことで、開発期間を短縮し、提案品質を標準化し、販売開始までの時間を短くできます。
国際航業のリリースでは、エネがえるは全国700社以上に導入されているエネルギー診断特化型クラウドサービスとして説明され、APIは同サービスの機能を切り出して提供する有償REST APIとされています。
価格はどのくらいですか?
公開リリース上の目安では、エネがえるAPIは初期費用150万円、月額利用料60万円、想定トラフィック・利用量に応じた個別見積とされています。ただし、価格やキャンペーン条件は時期により変わるため、最新条件は個別見積で確認してください。
補助金データAPIについては、初期費用0円、月額10万円〜30万円の有償API、また有償Excelデータは月額50万円とされています。こちらも最新条件は要確認です。
自社に最適かどうかを判断するチェックリストはありますか?
以下で 8点以上ならAPI導入を本格検討、5〜7点ならPoC推奨、4点以下ならまずSaaS/BPO利用から開始 が現実的です。
質問 | 点数 |
自社Web・アプリ・CRMに試算機能を組み込みたい | 2 |
電気料金プラン・燃調費・再エネ賦課金の更新が重い | 2 |
太陽光・蓄電池・EV/V2H・充電器・補助金を横断したい | 2 |
Excelや複数ツールで試算結果がばらついている | 2 |
販売店・代理店・営業担当の提案品質を標準化したい | 2 |
顧客向けに自社ブランドのWebシミュレーターを出したい | 2 |
市場連動型・時間帯別料金など複雑な料金に対応したい | 2 |
技術部門はUIや顧客体験に集中したい | 2 |
結論:
8点以上なら、エネがえるAPIはかなり相性が良いです。特に「再エネ・EV・電力料金を顧客接点に組み込みたい企業」は、自社開発よりもAPI導入の方が早く、安く、保守しやすい可能性が高いです。
逆に、エネがえるAPIが向いていない企業はありますか?
あります。ここを明記した方が信頼されます。
向いていないケース | 推奨 |
年数件だけ試算できればよい | APIではなくSaaSまたはBPO |
自社Webやアプリに組み込む予定がない | エネがえるASP / Biz / EV・V2H |
開発体制がまったくない | Webシミュレーター丸投げ・BPOを検討 |
自社独自の研究用途で完全ブラックボックス不可 | 個別相談・要件確認 |
電気料金・補助金・PV・蓄電池と無関係な単純計算だけしたい | 汎用計算ロジックで十分 |
ただし、顧客接点に試算機能を埋め込みたい、販売店支援をしたい、Webで見込み客を獲得したい、代理店提案を標準化したい企業は、API導入の検討価値が高いです。
導入ステップは?
Step 1:目的を決める
最初に決めるべきことはAPIの種類ではなく、どの事業KPIを改善するかです。
Web問い合わせ数を増やす
営業提案の初回回答を早くする
販売店提案の品質を標準化する
電気料金・補助金情報の更新工数を減らす
EV・V2H・太陽光・蓄電池のクロスセルを増やす
顧客向けアプリの価値を高める
Step 2:最小構成でPoCする
最初からフル実装しない方がよいです。まずは以下のように、1つのユースケースに絞るべきです。
PoCテーマ | API構成 |
電気料金比較 | 事業者取得・プラン取得・料金計算 |
太陽光発電量 | PV発電量計算 |
太陽光+蓄電池 | 使用量推計+PV発電量+設備導入シミュレーション |
補助金検索 | 補助金一覧+補助金詳細 |
市場連動型料金 | 30分値買電量+料金計算 |
EV充電 | EV/V2H関連API+料金計算 |
Step 3:BFFで本番設計する
本番では、APIキーを直接フロントに持たせず、自社BFFを経由します。顧客ID、試算条件、レスポンス、レポートID、商談IDを自社側で紐づけると、CRM連携・MA連携・営業分析まで展開できます。
Step 4:営業・CS・代理店に展開する
API実装だけでは成果は出ません。重要なのは、営業現場が使う言葉に翻訳することです。
「何円得か」
「何年で回収か」
「補助金込みならどう変わるか」
「EV充電時間を変えるとどう変わるか」
「蓄電池容量を変えるとどう変わるか」
「今すぐ導入しない場合、何を失うか」
社内稟議にはどう書けばよいですか?
以下をそのまま使えます。
当社は、再エネ・蓄電池・EV/V2H・電気料金・補助金に関する顧客向け試算機能を、自社Web/アプリ/販売店支援システムへ組み込むため、エネがえるAPIの導入を検討する。
自社開発の場合、電気料金単価、燃料費調整、再エネ賦課金、市場連動型料金、補助金情報、PV発電量、蓄電池充放電条件などのロジックとデータを継続的に更新・保守する必要があり、開発工数・保守工数・説明責任が大きい。
エネがえるAPIを採用することで、当社は計算基盤の構築・保守負荷を抑え、顧客体験、UI/UX、販売導線、CRM連携、営業活動に集中できる。シャープ、パナソニック、ソフトバンク、エクソル、ネクストエナジー、大手新電力系企業などの導入事例もあり、同種課題に対する実績が確認できる。
まずはPoCとして、対象ユースケースを1つに絞り、BFF経由でAPI連携を行う。APIキー・認証情報は自社サーバー側で管理し、試算条件・試算結果・顧客同意・ログは自社側で監査可能な形で保存する。
まず無料相談で確認できます
エネがえるAPIは、用途・想定トラフィック・組み込み先・必要API・セキュリティ要件によって最適構成が変わります。
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