電気代の上昇率を変えた長期コスト比較（仮定例）
月額電気代が年1%、2%、3%ずつ変わると仮定した場合の、月額と累計額を比較します。将来の料金予測や一般家庭の平均値ではありません。使用量・契約プラン・税や賦課金などの変化を個別に予測した結果でもありません。
目的と前提
現在の月額電気代を5,000円または8,000円とした計算例です。初年度の12か月は現在の月額で据え置き、翌年度から年1回、一定率で増えると仮定します。実際の請求にある季節変動や制度変更は再現していません。
現在の月額をM円、年率をr（1%なら0.01）、期間をN年とします。「N年後の月額」はM×(1+r)^Nで、初年度から数えるとN+1年目の月額です。「N年間累計」は初年度からN年目までの合計で、12×M×((1+r)^N−1)/rです。各年の月額を丸めずに積み上げ、表示時だけ1円単位に四捨五入します。
年率0%なら月額は変わらず、累計は12×M×Nです。例えば月5,000円を30年間据え置く場合は180万円です。値下がりもあり得るため、1〜3%の上昇だけを将来の全範囲や最悪ケースとは扱わず、0%や下落のシナリオも必要に応じて比較してください。
過去10年間の平均上昇率を特定する一次出典・対象料金・起終点を本記事では確認していないため、過去実績を根拠に将来の上昇率を保証しません。
現在の月額電気代：5,000円の場合
年率1%の仮定
10年後の月額：5,523円 ／ 初年度から10年間の累計：627,733円
15年後の月額：5,805円 ／ 初年度から15年間の累計：965,814円
20年後の月額：6,101円 ／ 初年度から20年間の累計：1,321,140円
25年後の月額：6,412円 ／ 初年度から25年間の累計：1,694,592円
30年後の月額：6,739円 ／ 初年度から30年間の累計：2,087,093円
年率2%の仮定
10年後の月額：6,095円 ／ 初年度から10年間の累計：656,983円
15年後の月額：6,729円 ／ 初年度から15年間の累計：1,037,605円
20年後の月額：7,430円 ／ 初年度から20年間の累計：1,457,842円
25年後の月額：8,203円 ／ 初年度から25年間の累計：1,921,818円
30年後の月額：9,057円 ／ 初年度から30年間の累計：2,434,085円
年率3%の仮定
10年後の月額：6,720円 ／ 初年度から10年間の累計：687,833円
15年後の月額：7,790円 ／ 初年度から15年間の累計：1,115,935円
20年後の月額：9,031円 ／ 初年度から20年間の累計：1,612,222円
25年後の月額：10,469円 ／ 初年度から25年間の累計：2,187,556円
30年後の月額：12,136円 ／ 初年度から30年間の累計：2,854,525円
現在の月額電気代：8,000円の場合
年率1%の仮定
10年後の月額：8,837円 ／ 初年度から10年間の累計：1,004,372円
15年後の月額：9,288円 ／ 初年度から15年間の累計：1,545,302円
20年後の月額：9,762円 ／ 初年度から20年間の累計：2,113,824円
25年後の月額：10,259円 ／ 初年度から25年間の累計：2,711,347円
30年後の月額：10,783円 ／ 初年度から30年間の累計：3,339,350円
年率2%の仮定
10年後の月額：9,752円 ／ 初年度から10年間の累計：1,051,173円
15年後の月額：10,767円 ／ 初年度から15年間の累計：1,660,168円
20年後の月額：11,888円 ／ 初年度から20年間の累計：2,332,548円
25年後の月額：13,125円 ／ 初年度から25年間の累計：3,074,909円
30年後の月額：14,491円 ／ 初年度から30年間の累計：3,894,536円
年率3%の仮定
10年後の月額：10,751円 ／ 初年度から10年間の累計：1,100,532円
15年後の月額：12,464円 ／ 初年度から15年間の累計：1,785,496円
20年後の月額：14,449円 ／ 初年度から20年間の累計：2,579,556円
25年後の月額：16,750円 ／ 初年度から25年間の累計：3,500,089円
30年後の月額：19,418円 ／ 初年度から30年間の累計：4,567,240円
提案で使うときの注意
この表は設備を導入しない場合の仮定コストです。この累計全額が太陽光・蓄電池によって削減できるわけではなく、これだけでは削減効果や投資回収年数を求められません。
設備導入前後で同じ使用量・評価期間・料金条件をそろえ、買電額、売電収入、自家消費、設備費、維持費、更新費などを比較してください。ローンを使う場合は支払時期と利息も確認し、設備費と返済元本を二重計上しないようにします。未確認の条件は仮定と明記し、上昇率を変えた感度分析として提示してください。
累計10年・15年・20年などは初年度からの重なる期間です。各累計額を足し合わせないでください。将来の累計額と、直近に支払える資金も分けて説明します。