診断の際に用いる基準月の算出方法を変更しました (2022/06/23)。

基準月は "詳細入力" の "電気使用量" タブ の推計結果として表示されています。

常に、診断を実行した前月を基準月として、料金計算を行います。

●燃料調整費単価・再エネ賦課金の反映について

なお、月毎に用いる燃料調整費・再エネ賦課金は基準月以前の同じ月のデータを個別に適用して料金計算しています。（月≦基準月の場合は同じ年、月＞基準月の場合はひとつ前の年）

＜例＞たとえば2023年3月に診断ボタンを押すと、以下のように月別の電気料金に反映されます。
※再エネ賦課金は毎年5月に更新された最新単価が反映されます。

・01月 →2023年01月の燃料調整費単価が反映

・02月（基準月=診断した前月） →2023年2月の燃料調整費単価が反映

・03月 エネがえるで診断した月 →2022年3月（昨年同月）の燃料調整費単価が反映

・04月 →2022年04月の燃料調整費単価が反映

・05月 →2022年05月の燃料調整費単価が反映

・06月 →2022年06月の燃料調整費単価が反映

・07月 →2022年07月の燃料調整費単価が反映

・08月 →2022年08月の燃料調整費単価が反映

・09月 →2022年09月の燃料調整費単価が反映

・10月 →2022年10月の燃料調整費単価が反映

・11月 →2022年11月の燃料調整費単価が反映

・12月 →2022年12月の燃料調整費単価が反映

これで1年分（月別・時間帯別）の電力消費量から現在の電気料金を推計します。
※時間帯別の消費量推計には選択いただいた「生活スタイル＝ロードカーブテンプレート=1時間毎の電力消費量比率）」を用いて分解しています。

その上で、提案する設備（太陽光や蓄電池）が導入されたあとの電気料金（月別・時間帯別）を推計します。

その差額を1年間の経済効果として推計。

その上で、電気代上昇率（年率）を加味して、任意の長期経済効果（例：15年で220万円）を計算しています。

よろしくお願いいたします。