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オール電化の診断で給湯器に灯油ボイラーの設定がありませんが、シミュレーションは不可でしょうか?

灯油・薪の電化を推計し、ASPの入力条件を整理する方法。自動連携との違い、二重計上、寒冷地の確認点を解説します。

対応者:樋口 悟

灯油ボイラーを選んで電化効果を計算する機能は、エネがえるASPの標準機能では対応していません。ただし、燃料から推計した追加電力を整理し、ASPの入力条件を作るための補助に使う方法があります。

「熱源転換スタジオ(独立試作版 v2.0)」は、灯油・薪・ペレットの消費量から、給湯・暖房を電化した場合の電力需要や費用差を推計するツールです。ASP本体やAPIへの自動連携、実績値の保証、機器の適合認定を行うものではありません。

2026年10月16日現在、ツール本体は一般公開前の試作版です。利用・試算のご相談は、エネがえるのチャットサポートへ「灯油・薪の電化推計を相談したい」とお知らせください。

どのような案件で役立ちますか?

  • 灯油給湯からエコキュートへ切り替えた場合の追加電力を概算したい。

  • 灯油や薪を給湯と暖房に併用しており、給湯だけ電化した場合に残る燃料費を整理したい。

  • 寒冷地の条件、機器効率、燃料単価の違いで結果がどれほど変わるか確認したい。

  • 太陽光・蓄電池の効果をASPで比較する前に、電化後の電力需要の前提をそろえたい。

エコキュートだけでストーブ・セントラル暖房まで置き換えた扱いにはしません。暖房の電化には別の暖房機器・工事費・実効率の確認が必要です。

最初に用意する情報は?

年間の燃料消費量、燃料単価、給湯と暖房への使い分け、電化する範囲をご用意ください。消費量が不明なら燃料の支払額と単価から逆算できます。購入量はタンクや薪棚の在庫増減を調整してください。

給湯割合が分からない場合は、暖房を使わない月の燃料消費量、または1日のお湯の使用量から推定できます。18L缶からL、実測した薪の束重量からkg、乾量基準から湿量基準への水分率換算にも対応しています。

補助データとして、気象庁の月平均気温6地点、給水温推定係数8地域区分、寒冷地給湯機4機種の仕様を収録しています。選択した公表値と利用者が置く補正係数は分けて記録します。月平均気温は現地の設計最低外気温の代わりにはなりません。

ASP入力へどうつなげますか?

  1. 現在の電力需要を整理する。検針票等を基に、現在の電気使用量と電力契約を確認します。

  2. 電化する用途の追加電力量を推計する。ツールの月別出力から、給湯・暖房・補機の追加電力量(kWh)を確認します。有効熱量(kWhₜₕ)や灯油量(L)は、電気使用量として入力しません。

  3. 電化後の仮想条件を別の試算として作る。既設太陽光・蓄電池がない例では、月ごとに「現在の電力需要+推計した追加電力量−不要になる既設補機の電力量」を整理し、ASPの電気使用量の入力条件に使います。生活スタイル・沸き上げ時間帯・電力契約も合わせて確認します。

  4. 同じ設備・期間で前後を比較する。熱源転換のみの差を確認する場合は、太陽光・蓄電池の容量、料金の対象範囲、比較期間をそろえます。設備を追加する場合は、その投資額も含めて区別します。

例(既設太陽光・蓄電池なし):ある月の現在需要が450kWh、電化による追加が200kWh、不要になる補機が10kWhなら、電化後の参考需要は640kWhです。これは算術例で、標準世帯の使用量ではありません。

ASPの新規診断では1か月分または月平均の電気使用量を入力し、複数月は詳細条件で扱います。月別推計をそのまま維持したい場合は詳細条件を確認してください。ツールのCSV・JSONは独自の保存・確認用形式であり、ASP専用の一括取込ファイルではありません。現行画面への入力、再計算後の月別値・時間帯別値の照合は担当者が行います。

既設太陽光・蓄電池がある場合:検針票の購入電力量と住宅全体の電力需要は同じではありません。購入電力量へ追加需要を単純加算する方法を一律に適用せず、既設発電・自家消費・蓄電池の扱いをサポートへ確認してください。

二重計上を防ぐには?

  • 推計した追加電力を需要に含めた場合、同じ給湯需要をASPの「ガス→オール電化」で再び加算しないでください。設定が不明な場合は、試算を確定する前にサポートへ確認してください。

  • 灯油Lや薪kgを、単位の異なるLPガス使用量へ同じ数値のまま転記する方法は、このツールの計算根拠として採用していません。

  • なくなる燃料費と残る燃料費を分けます。給湯だけ電化する場合、暖房に使う灯油・薪の費用は残ります。

  • 太陽光・蓄電池を含めたASP等の前後差額をツールに戻す場合は、「外部診断の電力純支出差」を選び、単価概算の電気代を置き換えます。両方を加算しません。

比較する電力純支出は、同じ範囲の「買電料金+基本料金−売電収入」です。買電料金に基本料金が含まれている場合は、基本料金を重ねて足さないでください。

推計のロジックと限界は?

用途別有効熱量=燃料消費量×用途割合×発熱量×燃焼機器の実効効率÷3.6。電化後の電力量=電化する有効熱量÷ヒートポンプの実効率+効率に含まれない補機電力、という順に計算します。発熱量と燃焼効率は同じ高位/低位基準を使います。

公表されたJIS効率は個別住宅の実効率を保証しません。初期価格・費用・効率や現場補正係数には仮定を含みます。寒冷地では除霜、配管・貯湯損失、凍結防止、設置場所を確認し、HPユニットと貯湯タンクの温度条件を分けて扱います。

機器容量、湯切れ、低温時のピーク能力、時刻ごとの太陽光・蓄電池との同時性、建物の詳細熱負荷は本ツールでは判定しません。結果の幅は条件を振った比較で、統計的信頼区間ではありません。29件の計算・境界条件テストは計算整合の確認であり、個別住宅の実測精度を保証するものではありません。

相談するときは何を送ればよいですか?

まず1件分の「地域、灯油等の年間消費量・単価、給湯と暖房の使い分け、現在の電気使用量、既設太陽光・蓄電池の有無」をチャットでお知らせください。条件が分からない箇所は未確認として、推計に使う前提とASPで照合する項目を整理します。

追加開発・改善のご要望:フィードバックフォーム

更新日:2026年10月16日/対象:熱源転換スタジオ v2.0。ASPの標準機能の追加リリースを告知する記事ではありません。

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