エネがえる運営事務局が、データセンター（IT負荷100kW・500kW・2MW）× 設計PUE（1.8／1.5／1.3）× 北海道・関東・関西・九州の36施設を、2026年11月以降の電気料金と気温8年分（2016〜2023年）で1時間ごとに試算し、太陽光・PUE改修・蓄電池を加えた468ケースで比べた結果の要点です。金額はすべて税抜です。詳しい前提と出典は記事をご覧ください：データセンターの電気代はどこで削れる？PUE改善・太陽光・蓄電池・排熱を468ケースで実試算
結論：先に効くのは「冷やし方（PUE）」と「電気の買い方（調達）」
PUE改修：PUE1.8→1.5でIT負荷500kW（関東）の電気代は年約3,070万円減。15年で回収できる改修費の上限はIT 1kWあたり約87万〜156万円（全規模・全エリア・電気代上昇1〜3%）。実際の改修費は施設ごとの見積が必要です。
太陽光：全108ケースで回収約6.4〜9.4年と早い一方、屋上・駐車場に載る量では施設の電力量の約1.4〜5.3%しかまかなえません。
蓄電池（ピークカット）：需要がほぼ平らで削れる最大需要は約2〜3%。216ケースすべてで15年では回収できません（完全予見の上限でも0）。
UPSの蓄電池：停電から発電機の立ち上がりまでをつなぐもので、IT負荷で10分程度の容量とする設計が多く（一般的な設計例）、3時間続くDRにはほとんど使えません（IT500kWで約22kW、手取りは電気代の約0.1%）。
寒冷地：札幌ではPUEが下がりますが、北海道電力の単価が高いため電気代の総額が安くなるとは限りません。
提案・説明で使える一文
「DCの電気代は、太陽光や蓄電池より先に、PUE（冷やす電気）と調達で決まります。PUE1.8→1.5の改修は、IT 1kWあたり約87万〜156万円まで出しても15年で回収できる計算です。」
エネがえるでできること
エネがえるBizで、30分値の実データを使って太陽光・蓄電池の自家消費と基本料金の変化を確認できます。
オフサイトPPA・非化石証書を組み合わせた調達の比較は、エネがえるコーポレートPPAや試算代行（BPO）でご相談ください。
制度：省エネ法のベンチマークでは2030年度に事業者平均PUE1.4以下を目指します。2029年度以降の新設DCに稼働2年経過後のPUE1.3以下を求める基準は、資源エネルギー庁の2025年6月の資料で新しい制度の案として示されました。最新の対象範囲・時期は資源エネルギー庁の資料でご確認ください。数値は毎月の料金改定にあわせて記事側で更新します。