エネがえるの全国実試算記事（12テーマ）の結論を、お客様から聞かれやすい質問ごとにまとめました。数値はいずれも各記事の試算条件（2026年11月時点の単価）に基づくもので、個別のお客様の結果を保証するものではありません。実際のご提案では、お客様の条件でエネがえるASP／Bizで試算してください。
12テーマの結論を1ページで比較：エネがえる試算ライブラリ
「蓄電池は元が取れますか？」と聞かれたら（蓄電池）
東京都の水準の補助があれば、蓄電池単体でも割に合うケースが多い（東京都の補助（10万円/kWh）を関東エリアに当てはめた27ケース中19ケースが15年以内に回収）。
補助が薄い地域では、蓄電池単体では元が取れないが、太陽光＋蓄電池のセットなら元は取りやすい（セット全体の96%が20年以内に回収。黒字の主役は太陽光）。
経済性だけで選ばれているわけではない。
「卒FIT後は何を選べばいいですか？」と聞かれたら（卒FIT後の選択）
まずは昼間沸き上げ。対応機種なら設定変更だけで年約2.9万円（中央値、毎日昼に沸かす設定）浮き、曇りの日は夜に沸かす天気連動なら最大で中央値3.2万円（年0.7万〜4.7万円、翌日の発電を完全に予測できた場合の上限）。1年目の節約額は、150万円の蓄電池を付けた場合と同じくらい（中央値2.9万円）です。
蓄電池の後付けは、補助なしでは243ケースすべてで15年以内に回収できない。補助と目的しだいで選ぶ。
蓄電池は「元を取る」より「停電と自給の安心」で選ばれている。
「V2Hは元が取れますか？」と聞かれたら（V2H）
補助なしでは、V2Hは243ケースすべてで15年以内に元が取れない。
太陽光の余りでEVを充電するだけなら、元は取りやすい。
V2Hを選ぶ一番の理由は、停電への備え。
「太陽光はやめた方がいいですか？」と聞かれたら（家庭用太陽光）
条件がそろえば元は取れる（保守費・パワコン交換費を除くと729ケース中639ケース（88%）が15年以内に回収、中央値11.6年）。
ただし点検とパワコン交換を入れると、15年回収は半分以下になる（729ケース中293ケース（40%）、中央値16.2年）。
「やめた方がいい」の本当の理由は、損得より契約の質（点検商法の相談は2022年度154件→2024年度613件、国民生活センター）。
「雪国でも太陽光は元が取れますか？」と聞かれたら（雪国の太陽光）
冬に雪で発電が止まっても、多くの家は20年以内に元が取れる（保守費・パワーコンディショナの交換費を除く）。
ただし「15年で回収」を目安にすると、雪の見込み方で結論が分かれる。
実際の発電実績は「1月ゼロ」前後に近い。
「産業用太陽光・蓄電池は元が取れますか？」と聞かれたら（産業用 自家消費太陽光・蓄電池）
太陽光は、業種や規模を問わず元が取りやすい（216ケースすべてが15年以内、中央値6.6年）。
蓄電池は「高圧」かつ「太陽光が余る施設」で、補助があれば割に合う。
導入しない理由は「お金」より「数字が信じられないこと」。
「脱炭素は自家消費・PPA・再エネ電力のどれがいいですか？」と聞かれたら（大企業の脱炭素手段）
屋根の太陽光は、216ケースすべてで「CO2を減らすほど得」になる。脱炭素の原資はここで生まれる。
Scope2ゼロを「得」で達成できるかは、屋根の太陽光の得をどこまで使うかで決まる。
コストだけで選ばれているわけではない。
「オフサイトPPAは得ですか？」と聞かれたら（オフサイトPPA）
条件がそろえば得になる。鍵は「電気代の上昇」と「炭素価格」。
今の料金が続く基準シナリオでは、固定価格型は「少し高い保険」（オフサイトPPAは基本料金を下げないため、PPA単体（固定価格型・年間使用量の30%）で得になる案件は54案件中0。屋根の太陽光や証書と組み合わせると、得になる案件は多くなります）。
選ばれる理由はコストより「価格の安定」と「新しい再エネ」。
「商用EVは元が取れますか？」と聞かれたら（商用EV TCO）
条件がそろえば割に合う：走る軽バンは、補助があれば短期間で元が取れる。
条件がそろわないと単体では元が取れない：2t級トラックは補助を使っても8年では回収できない。
経済性以外の理由で選ばれている。
「EVとガソリン車はどちらが安いですか？」と聞かれたら（EV vs ガソリン車 TCO）
自宅で夜間に充電でき、国の補助が間に合えば、軽EVは年およそ0.7万km以上でガソリン軽より安くなる（軽EV（サクラ）は自宅充電の72ケース中54ケースでガソリン軽より安い）。
車格の大きいEVは、補助があっても「走る量」次第。HVは年約0.6万km以上で安くなる（10年）。
公共の急速充電だけに頼るなら、EVは経済的に選ばない方がよい（軽・コンパクトのEVは10年保有ですべてのケースで割高。補助後の価格がHVより安いSUVのbZ4Xなど、例外もあります）。
「公共施設の太陽光は起債・交付金・PPAのどれが得ですか？」と聞かれたら（自治体 公共施設の太陽光）
屋根の太陽光は、一般財源で自己所有しても元が取れる計算。財源の工夫で20年の得はさらに増える。
オンサイトPPAは「初期費用ゼロ」の代わりに、得が自己所有の約半分になる。得をするかは単価しだい。
避難所の停電対策は、太陽光だけでは成り立たず、蓄電池は電気代の節約では元が取れない。
「再エネ補助金は費用対効果に見合いますか？」と聞かれたら（再エネ補助金の費用対効果）
1トンあたりの公費は「安い補助」と「高い補助」で約80〜90倍の差。ただし安い補助の多くは、補助がなくても回収できる人に払われている。
「補助が決め手になる力」が大きいのは高額な補助。ただし家庭用蓄電池・V2Hは、CO2の数え方しだいで削減にならない。
結論は「何年で回収できれば導入するか」「電気の排出係数がどう下がるか」「停電への備えをどう数えるか」で変わる。だから円/トン1本で順位をつけず、3つの物差しを並べて示すのが実務的。
説明するときの注意
「必ず元が取れる」「最大」などと断定せず、記事の試算条件（地域・規模・単価・補助の有無）とセットでお伝えください。
補助金は年度ごとに終了・変更があります。最新の公募要領をご確認ください。
個別案件の試算代行はエネがえるBPOでも承ります。
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