新築住宅に提案する際、電力消費量（kWh）が不明となるが数値はいくつで入力すればよいか？

以下は過去に作成した参考推計表です。月別値・倍率を公的統計そのものや実測平均として扱わないでください。新築で実績がない場合は、建て方・人数・地域・断熱・給湯条件を選ぶ新築住宅の電力消費量の目安も参照してください。どちらも個別住宅の請求額や実測値を保証しません。実績・住宅会社の計算書・メーカー試算が得られたら条件を確認して差し替えます。新しい目安モデルへ本表の倍率を重ねて掛けないでください。

3つの月別表の単位はkWh/月です。月平均は掲載12か月値の算術平均を小数第2位まで表示しています。今回の平均訂正は、元の月別推計値の統計妥当性や予測精度を検証したものではありません。実績値をこの表へ合わせて変更することも勧めません。

注意点

・上記の数値は、環境省「令和3年度 家庭部門のCO₂排出実態統計調査事業委託業務報告書」を参考に生成AIで推計したとする従来の表です。原表番号・抽出条件・再現計算の詳細が示されておらず、公的原表との数値一致は今回確認していません。

・上記の数値は参考推計値であり、実際の電力消費量は地域の気候条件、住宅の構造、家電製品の使用状況などにより異なる場合があります。

・オール電化世帯や高効率断熱世帯の電力消費量は、本記事で置いた仮定倍率を適用して推計していますが、各家庭の具体的な設備や使用状況により差が生じる可能性があります。

・最新の電力消費量や電気代のデータは、総務省統計局の家計調査結果などで確認することができます。

注意：
・オール電化世帯では、給湯や調理も電気を使用するため、電力消費量が増加します。

・この表ではガス併用値の約1.5倍を置いた参考例です。実際の比率は給湯器・調理器・暖房方式・使い方等で変わり、一律1.5倍という実測一般値は本記事では確認していません。ガス代を含む総費用の比較とは別です。月平均は、丸め済みの掲載12か月値から計算しています。

注意：

・高効率断熱の世帯では、冷暖房効率が向上し、電力消費量が削減されます。

・断熱による変化は主に暖冷房負荷に関係し、家電・給湯を含む総消費量が一律20%減る意味ではありません。上表の各月値を再現する用途別内訳・算定手順は未確認です。住宅の断熱仕様・床面積・気候・設備に合う設計値や新築目安モデルと比較してください。

*注: 上記の数値は、環境省「令和3年度 家庭部門のCO₂排出実態統計調査事業委託業務報告書」を参考に生成AIで推計したとする従来の表です。公的原表との数値一致や個別住宅の実測との予測精度は未確認です。

係数の適用方法

以下は掲載参考表の平均に仮定係数を掛けた算術例です。都道府県の実測平均を再現する確認済みモデルではありません。地域分類は本表の便宜分類で、公式の気候区分ではありません。総需要へ一律係数を掛ける実測妥当性も未確認です。

東京（補正係数1.00） → 標準のまま（変更なし）

北海道（補正係数1.50） → 掲載参考値 × 1.50

沖縄（補正係数0.80） → 掲載参考値 × 0.80

例えば、掲載参考表の4人世帯の月平均372.5kWhに仮定係数を掛けると（地域の実測平均ではありません）:

北海道の仮定例: 372.5 × 1.50 = 558.75kWh/月

沖縄の仮定例: 372.5 × 0.80 = 298.00kWh/月

本表では寒冷地の参考係数を1.20〜1.50と置いていますが、暖房燃料・設備・建て方等を分離した検証値ではありません。

本表では温暖地の参考係数を0.80〜0.95と置いていますが、冷房負荷等で変わり、必ず総電力が少なくなるという一般則ではありません。

本表の標準地域の仮定は1.00前後です。実測平均を保証しません。

この係数は倍率の感度比較用です。実使用量の確定には、実績または条件の合う設計値が必要です。統計を利用する場合も、対象年度・世帯条件・購入電力と総需要の違いを確認してください。

電力消費量は気候だけでなく住宅・暖房燃料・給湯設備・使い方等で変わります。従来の係数はこれらを個別に分離できておらず、寒冷地は必ず総電力が多い・温暖地は必ず少ないという断定には使いません。

以下は従来掲載の参考情報です。原表番号・対象期間・各係数の導出は本記事から再現できず、原典にこの係数表が掲載されているとは確認していません。

気象庁の暖房・冷房度日（HDD・CDD）: HDD（暖房度日）は寒冷地ほど高く、CDD（冷房度日）は温暖な地域ほど高い。

参考: 気象庁 HDD & CDD データ

総務省統計局 家計調査（電力消費量）: 対象年度・世帯条件・本表との対応を確認する必要があります。

参考: 総務省 家計調査

資源エネルギー庁の地域別電力消費特性: 対象資料と本表との対応を確認する必要があります。

係数1.00は本表の比較用基準です。都道府県別の実測平均を認定した値ではありません。用途別の条件が分かる場合は、その条件に基づく試算を優先します。