メインコンテンツにスキップ
すべてのコレクションエネがえるEV・V2H(EV・V2H提案)
EV・V2Hに関する調査結果など営業活動の参考になるデータはありますか?
EV・V2Hに関する調査結果など営業活動の参考になるデータはありますか?

エネがえる独自調査結果やその他興味深い調査結果データをまとめました。ご活用ください。

樋口 悟 avatar
対応者:樋口 悟
1年以上前に更新

エネがえるで実施した独自調査結果は以下です。

●[独自レポートVol.3]電気代高騰受け、EV購入検討者の95.5%が「再エネ自家消費」での電気代削減に意欲 検討する活用パターンは「EV+V2H」が最多 一方で費用以外に「経済効果の算出」を不安視|国際航業株式会社のプレスリリース https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000086246.html

・EVの購入を検討している理由、「補助金が出るから」と「ガソリンが高騰しているから」が48.6%

・EV購入を検討するにあたり、63.1%が「ガソリン代削減の試算をした」と回答

・95.5%が「EV購入に加え、再エネ自家消費で、電気代削減を行いたい」と回答

・活用したい「再エネ自家消費」のパターン、「EV+V2H」が43.2%で最多

・再エネ自家消費を行う際の不安、「初期費用がかかる」が62.4%、「ランニングコストが不透明」が38.7%

・太陽光・V2Hを活用した電気代削減の経済効果の試算、行ったのは約半数

・95.4%が「EV購入によるガソリン代削減の試算と、太陽光・V2H活用による電気代削減の試算の掛け合わせを行った」と回答

・ガソリン代削減+電気代削減において、経済効果の試算を相談したいのは、「自動車メーカー」が64.0%で最多

96.4%が「EVや太陽光・V2Hを導入する際に、多様なプランから最適な電気料金プランを提案してほしい」と回答

以下にその他の興味深いEV/V2H関連の調査結果まとめています。ご参照ください。

●高騰する電気代をEVの電池で節約、需給平準化にも | 日経クロステック(xTECH)

2022年11月時点での1km当たりの燃料費はガソリンが12.0円、軽油が9.2円であるのに対し、電気は5.8円とはるかに安かった(普通・小型乗用車の平均燃費・電費より算出:資源エネルギー庁、一般社団法人エネルギー情報センター公開情報を基に、ベイカレント・コンサルティングが算出)。

・そもそも燃料費の本体価格はガソリンよりも電気の方が安く、しかも日本ではガソリン価格に本体価格とほぼ同等の税金(ガソリン税や石油税など)が課せられているからだ。

・日本自動車工業会の「2021年度乗用車市場動向調査」では、EVを購入した個人ユーザーうちの70%が購入理由として「燃料費が安くすむ」ことを挙げている。

・「環境負荷をかけずにすむ」ことを理由としたユーザーが48%であったのと比べて、突出して有力な動機だったのがうかがえる。そして購入後も、82%のユーザーが「燃料費が安くすむ」ことに満足している。

●VtoHの利用に関する実邸調査を実施 ―住宅向け蓄電システムとして期待されるEV―|プレスリリース一覧|セキスイハイム

1. 「経済モード」運転時のEVの蓄電池の電力利用量は、走行による利用に比べ、自宅での利用が約 2.3 倍となっている

2. 「経済モード」運転時のEVの蓄電池の蓄電残量は、非常時・停電時のバックアップ電源(安心価値)として活用できる

3. 「グリーンモード」運転時でも、EVの蓄電池は、走行による電力利用量の約 1.7 倍の電力量を自宅で利用でき、PV余剰電力の有効活用ができる

4. 「グリーンモード」運転時のEVの蓄電池稼働率を向上させるには、昼間の充電機会ロスへの対策が必要になる

5. 「グリーンモード」運転時では、電力自給率は平均では 48%に、最大では 84%まで高めることができる

●世界EV市場、2022年の販売台数は1100万台弱、全体の14%がEV--中国は700万台で世界の6割超 - CNET Japan

・IDCは、世界の電気自動車(EV)市場に関する調査結果を発表した。2022年の販売台数は1100万台弱で、全体に対する割合は14%だったという。

・地域別にみると、中国が圧倒的に多く全体の63.6%を占めた。これに欧州の24.0%、米国の9.2%が続き、その他地域は3.2%。中国の販売台数は700万台弱で、EV率は32.3%。

・ メーカー別では、BYD、Tesla、SAIC-GM Wuling Automobileの上位3社の市場シェアが36.11%あった。中国市場に限ると、BYD、SAIC、Teslaの合計シェアは53%になる。中国市場の上位10社のうち、3位に入ったシェア10.3%のTesla以外、すべて中国系メーカーだった。

・今後については、引き続き中国と欧州、北米でメーカーの激しい競争が繰り広げられる一方、これら市場では収益も得やすいと見込む。また、発展途上国のなかにも、タイやフィリピン、インドネシアといった有望な市場があるとした。

●EVやEV充電の利用に関するアンケート調査結果/充電インフラ拡充が必須の課題 - EVsmartブログ

・EVオーナーは男性が9割、年代は40~60代が約8割

・EVの特性や性能に魅力を感じて購入した人が7割以上

・EVオーナーの75%以上は自宅にEV充電器がある

●EV所有者は「より少ない走行距離」に「より多くのコスト」を支払う(Forbes JAPAN) - Yahoo!ニュース

iSeeCars.comによると、3年前の各EVの年間走行距離の平均は以下のとおりだ。

・テスラ・モデルX:航続距離約549km、年間走行距離約1万6700km

・テスラ・モデルY:航続距離約509km、年間走行距離約1万6400km

・テスラ・モデル3:航続距離約449km、年間走行距離約1万6000km

・テスラ・モデルS:航続距離約609km、年間走行距離約1万5000km

・ヒュンダイ・コナエレクトリック:航続距離約415km、年間走行距離約1万3300km

・シボレー・ボルトEV:航続距離約417km、年間走行距離約1万2500km

・アウディ・e-tronスポーツバック:航続距離約351km、年間走行距離約1万1600km

・ジャガー・i-Pace:航続距離約386km、年間走行距離約1万1100km

・ヒュンダイ・イオニックエレクトリック:航続距離約274km、年間走行距離約1万900km

・キア・ニーロEV:航続距離約385km、年間走行距離約1万670km

・日産・リーフ:航続距離306km、年間走行距離約1万300km

・ポルシェ・タイカン:航続距離364km、年間走行距離約7800km

こちらの回答で解決しましたか?