メインコンテンツにスキップ

【ASP】【EV・V2H】既設太陽光(後付け)で「蓄電池単体」のシミュレーションをした場合、蓄電池単体の経済メリットはどこで見える?いくらくらい?

Web診断画面の“長期経済効果”は、原則「既設太陽光の自家消費メリット+蓄電池メリット」の合算(トータル)で表示。縦棒グラフの赤棒が蓄電池単体の削減メリット(マウスオーバーで金額確認可)。診断レポート(Excel/PDF)には「太陽光自家消費込み」と「蓄電池単体(増分)」の“長期経済効果ページが2種類”出ます。後半のほうが蓄電池単体ページです。

樋口 悟 avatar
対応者:樋口 悟
今日アップデートされました

結論(まず迷わないための要点)

  • Web診断画面の“長期経済効果”は、原則「既設太陽光の自家消費メリット+蓄電池メリット」の合算(トータル)で表示されます。

  • 蓄電池“単体”の増分メリットは、グラフ内の「赤い部分(蓄電池の放電による買電削減)」として確認できます(マウスオーバーで金額表示)。

  • 診断レポート(Excel/PDF)には「太陽光自家消費込み」と「蓄電池単体(増分)」の“長期経済効果ページが2種類”出ます。後半のほうが蓄電池単体ページです。

並列で表記している理由
・販売施工店からの要望。既設太陽光のお客様は売電収入は意識してきたが、自家消費による電気代削減効果は意識されていないケースが多いため、あえて可視化して、蓄電池単体効果とあわせて提示したい。蓄電池単体効果のみを提示すると提案しづらくなる。
→昨今の家庭用蓄電池の普及と市場成熟に伴い、「蓄電池単体の効果」のみを透明にわかりやすく提示したいという販売施工店も増えているため、今後は、既設太陽光自家消費分を除外した蓄電池単体の効果のみを提示する方向で改善検討も進めています。


1) Web診断結果画面での見方(蓄電池“単体”)

Q. 画面のどこが蓄電池単体の効果?
A. 長期経済効果の棒グラフ内の“赤い部分”=蓄電池の放電による電気代削減(買電削減)です。

  • 棒グラフの合計金額=既設太陽光の自家消費分+蓄電池効果のトータル

  • 赤い部分=蓄電池が“追加で”生んだ買電削減(=蓄電池単体の増分効果)

  • マウスオーバーで赤部分の金額が確認できます


2) 診断レポート(Excel/PDF)での見方(2種類の長期経済効果)

Q. レポートで「太陽光込み」と「蓄電池単体」はどう区別?
A. 長期経済効果ページが2回出ます。

  • 前半の長期経済効果ページ:既設太陽光の自家消費メリットを含む(トータル)

  • 後半の長期経済効果ページ:**蓄電池単体の経済効果(増分)**を提示

    • “太陽光のみ”ケースからの差分(=売電収入の減少も反映されるのがポイント)


3) 「見分け方(相場観)」— 数字が大きすぎる/小さすぎる時の判断軸

蓄電池単体の経済効果(目安)

  • 月:約3,000〜8,000円(買電削減の増分)

  • 年:約4〜10万円

  • 15年:約60〜150万円(※ここから“売電収入の減少分”を差し引くと、約40〜120万円になりやすい)

  • 実務上は、15年で80万円前後に収束するケースが多い

  • 参考:太陽光自家消費分も含めたトータルだと、15年で150〜200万円前後になることが多い

ここで重要なのは、「蓄電池を入れると売電が減る」ため、“買電削減 − 売電減”のネットで単体評価する点です(後半レポートがこの考え方)。
なお電気料金側は、燃料費調整や再エネ賦課金などで変動するので、年によって振れます。 (東京電力)


4) なぜ「蓄電池単体」は思ったより伸びにくいのか(1行で理解)

蓄電池単体の増分価値 ≒(追加で自家消費できたkWh)×(買電単価 − 売電単価) − 損失(効率・劣化等)

  • FITや卒FITの売電単価、買電単価の差が“利益の原資”

  • ただし、売電収入減が同時に起きるので「赤字ではないが、爆益にもなりにくい」
    (屋根設置太陽光の制度設計や売電単価の考え方は資源エネルギー庁資料が分かりやすいです。 (エネルギー庁))


5) つまずきやすい注意点(問い合わせで揉めやすい順)

  1. FIT期間内か/卒FITかで単体メリットが変わる(売電単価が違う) (エネルギー庁)

  2. 運転モード(自家消費優先/売電優先/時間帯最適化)で差が出る

  3. 家庭の負荷(夜多い/昼多い)で増分kWhが決まる

  4. 停電対策価値(レジリエンス)「経済効果」と別軸で必ず訴求してください。
    →蓄電池単体では元が取れないケースでも、お客様は停電回避価値や、せっかくつけた太陽光をFIT終了後も活用したい(自家消費最大化)、元が取れなくても電気代削減額は最大にできるため将来の電気代高騰に備えたい等の理由で購入することがわかっています。


参考(根拠リンク集:URLはここにまとめ)

経産省(賦課金単価3.98円/kWh等:2025年度): https://www.meti.go.jp/press/2024/03/20250321006/20250321006.html  
資源エネルギー庁(屋根設置太陽光の初期投資支援スキーム:住宅用 15円→24円/8.3円など): https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/data/shokitoushi.pdf
総務省統計局(家計調査:電気代・使用量の基礎データ): https://www.stat.go.jp/data/kakei/2.html
東京電力EP(燃料費調整単価等:料金変動要因の例): https://www.tepco.co.jp/ep/private/fuelcost2/newlist/index-j.html
卒FITの買取価格例(比較情報・目安): https://enechange.jp/articles/fit-purchase-price-2019

こちらの回答で解決しましたか?