基本の登録順序ははじめて使う人向けガイドをご覧ください。ここでは、初回試算で迷いやすい「条件のそろえ方」「実行できないときの確認」「結果の読み違い」を、公開実画面と合わせて補足します。

対象は、需要施設・供給施設・料金条件を組み合わせるコーポレートPPAの試算です。需要家が設備を自己所有した場合の投資回収と、PPAで電力を購入する場合の費用、小売・PPA事業者の原価・粗利は、誰の収支を見るかが異なります。最初に評価する立場を決めましょう。

「新規診断」からプロジェクト情報を登録します。公開画面では、プロジェクト名称、顧客名、プロジェクト番号、試算開始日、メモの各欄と「プロジェクト保存」を確認できます。

名称だけでなく、今回の比較対象をメモに残すと、後で結果を再確認しやすくなります。例えば次のように整理します。

これは記録の例であり、画面に自動生成される文面ではありません。

プロジェクト情報入力の公開画面例。ここは案件情報を保存する画面です。需要データ・供給電源・料金条件は、それぞれ別に設定します。

供給施設と提案プランを用意し、需要施設に契約情報・使用量・適用する見積プラン・配分・再エネ目標を設定します。需要施設、供給施設、提案プランはいずれも1件以上必要です。

需要の実データがない場合には、パターン・カレンダーと月別使用量による設定方法があります。ただし、推計を使ったことを前提として残し、実測データで確認した結果と混同しないでください。需要と発電の期間、単位、比較条件が異なる場合は、先にそろえます。

プランを作成しただけでは設定完了になりません。各需要施設で、適用する見積プランが選ばれていることまで確認します。料金の入力では、託送・環境価値・容量拠出・再エネ賦課金・インバランス等のうち、案件で必要な費目が抜けていないか、見積側と原価側を分けて点検します。

確認するのは、需要施設全体に対する各電源の割当比率です。1つの需要施設の中で、PPA・ベース・ミドルを単純に足して100%にする、という意味ではありません。

説明用の例として、あるPPA電源を需要施設Aに60%、Bに40%割り当てるなら、その電源の合計は100%です。ベース電源やミドル電源の割当も、該当する電源ごとに確認します。この例は配分の考え方を示すもので、推奨比率や計算済みの試算結果ではありません。

施設を追加・削除したときは、既存の割当がそのまま残っていないか再確認してください。細かな登録仕様は入力・出力仕様で確認できます。

実行後は試算履歴で状態を確認します。「処理中」は結果確定ではありません。「完了」になった試算の結果を開きます。エラーが続く場合は、試算の識別情報、実行時刻、表示されたエラー、直前に変えた条件を整理してサポートへお知らせください。問い合わせには必要な情報だけを添え、不要な顧客情報は含めないようにしてください。

需要家への説明では、まず対象期間を確認し、施設ごとの導入前後の年間電気料金と差額を見ます。PPA比率は電源構成を見る指標であり、電気料金の削減率ではありません。

次に、電源構成を確認します。公開実画面のグラフは「年間平均」の30分値で、赤線が電気使用量、積み上げがベース・ミドル・PPA・JEPXです。年間平均の形が整っていることだけで、特定日に不足がないとは判断できません。必要な場合は個別日時のデータ・出力の確認方法を相談してください。

供給施設欄の年間発電量も照合します。発電量の合計と、需要施設で利用できるPPA電力量は同じ意味ではありません。需要と発電の時間的な重なりを合わせて確認します。

需要施設の年間電気料金・PPA比率、年間平均の電源構成、供給施設の年間発電量を確認する画面例。2026年2月27日保存の公開画像で、現在の料金による再計算結果や実顧客の導入実績ではありません。この画像には、小売側の粗利明細は含まれていません。

小売・PPA事業者の採算では、見積単価・原価単価・粗利に加え、その根拠となる見積内訳と原価内訳を確認します。円の総額と円/kWhの単価を混同せず、余剰売電の控除も確認してください。

目標粗利からの逆算は、見積をどう調整するかを検討する表示です。公式仕様では、逆算結果の保存反映は別途の運用とされています。逆算値を見ただけで保存済みの提案条件が変更されたと判断せず、必要な条件を確認して再試算します。

初回は、次を説明できれば操作習得の目安になります。

2件目は、完了した案件を基準に、比較したい条件を1つ変えて確認する方法がおすすめです。料金方式の比較なら、需要・供給条件はそろえ、プランと費目の違いを明記します。施設追加の比較なら、プラン適用と配分を再確認します。変更後は新しい試算結果を確認し、前の結果と取り違えないようにしてください。

試算は検討資料です。表示結果だけで見積・契約条件を確定せず、案件固有の費用・条件を別途確認します。

公開実画面と製品案内を見る