【エネがえるBiz】余剰電力量に任意の売電単価を掛けて売電収入を加味・反映するには？

Q1. エネがえるBizで売電収入をシミュレーションに入れるには？

A. キャッシュフローシートの以下を入力すると売電収入を加味したキャッシュフロー、投資回収期間が自動作成されます。

余剰売電単価（円）（キャッシュフロー!E10）
余剰売電適用期間（年）（キャッシュフロー!E11）
どちらかが 0 の場合は売電収入は無効になり、従来通り「電気代削減のみ」の試算になります。
売電収入を反映したい場合は、必ず、余剰売電単価（円）と余剰売電適用期間（年）を両方入力してください。（例：余剰売電単価11円/kWh、余剰売電適用期間10年など）

A. キャッシュフローシートに 「①-2 収入：売電収入（円）」が追加され、年次のキャッシュフローに計上されます。また、①収入計の表示が条件によって「電気代削減」→「電気代削減＋売電」に切り替わります（売電入力がある場合）。

A. 計算根拠（内部用）シートで、初年度の余剰電力量（参照元：導入効果の余剰電力量）を起点に、年次で劣化を見込みつつ算出しています。
売電収入は「余剰売電単価 × 売電対象の余剰電力量」で計算されます。

A. 売電対象の余剰電力量は、

A. お客様の状況により異なります。代表例は以下です。（おおよそ高圧の場合10-11円/kWh前後が目安）

制度の公式情報（FIT/FIPの調達価格・過去単価）は資源エネルギー庁のページを参照してください。
制度設計の資料（2025年度以降・2026年度に触れている公的資料）も参考になります。

※売電先が“相対での民間買取単価”は事業者・キャンペーンで動くため、提案時点の条件確認が必要です。

FIT/FIPなど制度に基づく売電を想定する場合、適用期間は20年が基本の考え方です。単価は年度・区分で異なりますが、目安として以下をプリセットとして推奨します。

地上設置（10kW以上50kW未満）：10円/kWh × 20年
地上設置（50kW以上・入札対象外）：8.9円/kWh × 20年
屋根設置（10kW以上：初期投資支援スキーム）：19円/kWh（〜5年）＋ 8.3円/kWh（6〜20年）　※単価は加重平均単価：10.975円/kWh（≒ 11.0円/kWh）として入力

非FITの余剰売電は、相対契約や市場連動（例：JEPX参照）などで条件が大きく変わるため、長期固定の前提は弱くなります。初期値としては、次を推奨します。

入力自体は可能です。
ただし、非FIT想定で10年/20年を固定単価で置く場合は、実務上は「感度分析（仮置き）」として扱うのが安全です（契約更新・市場変動の影響を受けやすいため）。
迷った場合は、非FITは「2年」、FIT/FIPは「20年」を推奨します。

A. はい。余剰売電単価（E10） と 余剰売電適用期間（E11） を 0のままにしてください。売電収入は計算されません。

A. 主に以下です。

キャッシュフロー：①-2売電収入、①収入計、累積CF、利益系
投資回収期間：キャッシュフロー参照結果が変わるため、回収指標が変化する可能性
（その他シートは基本ロジック変更なし。表示はキャッシュフロー由来の参照がある場合のみ変動）

A.主に以下です。